元介護福祉士ナックルの情報ブログ

・訪問看護ステーションの管理者は、原則として、
保健師または看護師でなければならない。

・訪問看護ステーションに配置されている
理学療法士

作業療法士

言語聴覚士
は、訪問看護を提供することができる。

・看護・介護職員連携強化加算は、訪問介護事業所と連携し、
たんの吸引等が必要な利用者についての訪問介護計画の作成
や訪問介護員に対する助言などの支援を行った場合に算定できる。

診療所

介護老人保健施設

に限られます。

・訪問リハビリテーション事業者は、あらかじめ
訪問リハビリテーションの利用料以外の費用の額も
決めておかなければならない。

・訪問リハビリテーションの介護報酬では、
短期集中リハビリテーション実施加算などの加算項目があります。

・訪問介護事業所のサービス提供責任者と連携した場合の加算
は、３か月に１回を限度として算定できる。

・居宅療養管理指導は、区分支給限度基準額が適用されないサービスである。

・訪問看護ステーションの看護職員が、
居宅療養管理指導を提供することができる。

・居宅療養管理指導の介護報酬は、提供する専門職の種類や
利用者の居住場所によって異なります。

医療法人

社会福祉法人
その他厚生労働省が定めたものが開設できる。

・介護老人保健施設は、入所者の在宅復帰をめざす施設。

・２４時間対応の看護師の配置、個別の医療ニーズに対応する
医学管理体制などを整備した介護療養型老人保健施設がある。

・在宅復帰・在宅療養支援機能加算は、在宅復帰要件とベッド
回転要件を満たした場合に算定できる。